低地・埋立地・旧河道エリアの地盤改良率は台地の約2倍、国土地盤情報DBの分析結果を新たに公開

株式会社Mycatが運営する地盤診断サービス「地盤チェッカー」（https://jiban.xyz）は、国土地盤情報データベースのボーリングデータ約25万本を地形区分別に集計した分析結果を新たに公開した。

地形区分と地盤改良の関係

国土交通省「土地分類基本調査」では、日本の国土を地形の成り立ちに基づいて複数の区分に分類している（出典：国土交通省 土地分類基本調査）。今回の分析では、この地形区分とボーリングデータを照合し、地形ごとの地盤改良必要率の傾向を整理した。

分析結果

分析から確認された主な傾向は以下の通りである。

• 沖積低地（河川の堆積作用で形成された平坦地）：軟弱地盤の割合が高く、地盤改良必要率が50%前後に達するエリアが多い
• 埋立地・干拓地：人工的に造成された地盤であるため、不均質な地層構成が多く、地盤改良必要率は40〜60%の範囲に分布
• 旧河道（かつて河川が流れていた跡地）：周囲より地盤が軟弱な傾向があり、液状化リスクも高い地形として知られる
• 洪積台地・丘陵地：比較的締まった地盤が多く、地盤改良必要率は20〜25%程度にとどまる

国土交通省の統計による新築住宅全体の地盤改良必要率は約35%であるが（出典：国土交通省 住宅着工統計関連資料）、低地・埋立地・旧河道に限定すると台地エリアの約2倍の必要率となる傾向が確認された。

注意すべきポイント

特に注意が必要なのは、現在は住宅地として整備されていても、地形の成り立ちが低地や旧河道に該当するエリアである。見た目は平坦な宅地でも、地中の地層構成は地形の履歴を反映しており、地盤改良の必要性に直結する。

サービスの活用

地盤チェッカーでは、住所を入力するだけで周辺の地形区分とボーリングデータに基づく地盤改良必要確率を無料で確認できる。さらに詳細な地層データや工法別のコスト比較を含む有料レポート（1,980円）も提供しており、土地購入前の判断材料として活用できる。

今後は国土交通省が公開する液状化マップや浸水想定区域データとの統合分析機能を追加し、複合的な地盤リスク評価への対応を進める予定である。