地盤CK

診断ロジック・データソースの解説

地盤チェッカーは、入力された住所を緯度経度に変換し、地形分類の傾向から 地盤改良の必要確率と費用概算を推定しています。 個別地点の実測ボーリングデータを自動照会しているわけではありません。 本ページでは、推定ロジック・使用しているデータの範囲・推定の限界を包み隠さず公開します。

参考にしている公開データ

国土交通省 国土地盤情報データベース (KuniJiban)

全国のボーリングデータ(標準貫入試験結果・地質柱状図)を収録した 公開データベースです。本サービスは同データベースへの自動照会に対応していないため、 表示される N 値・地層構成・地下水位はいずれも推定値であり、同データベースの実測値ではありません。実測データが必要な場合は、下記の公式サイトで直接ご確認ください。

参考リンク
kunijiban.pwri.go.jp

国土地理院 地形分類データ

地形分類(台地・低地・埋立地・干拓地等)は地盤の傾向把握に有効な指標です。 本サービスの地形推定ロジックは、この地形分類の考え方を参考に設計していますが、 国土地理院の地形分類データそのものを自動参照してはいません。 正確な地形分類は下記の公式サイト(地理院地図)でご確認ください。

参考リンク
gsi.go.jp

地盤改良確率の推定ロジック

Step 1: 都道府県ベースラインの設定

47 都道府県それぞれについて、地質・地形の特徴(沖積低地の広がり、泥炭層、 火山灰土壌、埋立地の多寡など)を踏まえた改良必要率のベースラインを設定しています。 これは第三者機関が公表した統計値ではなく、当サイトが地形特性から置いた推定値です。

Step 2: 地形分類による補正

地名に含まれる地形由来の語(川・谷・沼・浜・埋・台・丘 等)と市区町村の 地理的特性から地形タイプを推定し、都道府県ベースラインに補正係数を適用します。 例えば、埋立地や河川沿い低地では改良率が高くなり、台地・丘陵地では 低くなる傾向があります。

Step 3: 深度別 N 値の推定

住所入力による診断では、緯度経度から推定した地形の軟弱度をもとに、 深度別の N 値・土質・地下水位を推定して表示します。これは実測のボーリングデータではなく、地形の傾向から機械的に算出した推定値です。実際の地盤は数十メートル離れただけで条件が変わることがあるため、 必ず着工前の地盤調査で確認してください。

改良費用の推定ロジック

地盤改良費用は、以下の要素から概算しています。

  • 工法別の単価: 住宅地盤改良工事で一般に案内されている 価格帯(坪単価)を目安として設定
  • 軟弱層の深度: 地盤強度の推定結果から適用工法を判定し、 表層改良(〜2m)・柱状改良(2〜8m)・鋼管杭(8m〜)に振り分け
  • 建物タイプ・延床面積: 木造・鉄骨造・RC 造の荷重係数と 延床面積(デフォルト 30 坪)を掛け合わせて概算
  • 地域係数: 都道府県ごとに設定した平均改良費用の推定値で 地域差を補正

表示される費用は概算であり、実際の費用は地盤調査結果・施工業者・ 地盤改良の設計内容によって変動します。

推定の限界と注意事項

統計値と個別地点のギャップ

都道府県単位の統計値と個別地点の地盤条件には乖離があります。 同じ市区町村内でも、道路を挟んで地盤強度が大きく異なることは珍しくありません。 本サービスの推定値は「その地域の傾向」を示すものであり、 個別の地盤判定を行うものではありません。

地盤調査は代替できない

本サービスの診断結果は、地盤調査(SWS 試験・ボーリング調査)の代替にはなりません。 建築確認申請や住宅瑕疵担保保険の取得には、指定の地盤調査が必須です。 本サービスは「調査前のリスク把握」「土地購入判断の参考」としてご活用ください。

データの更新頻度

参照データは各公的機関の公開タイミングに依存しており、リアルタイム更新ではありません。 造成工事・河川改修・埋立て等により地盤条件が変化する場合があります。

費用概算の変動要因

地盤改良費用は、資材価格の変動・施工条件(アクセス・地下水位・敷地形状)・ 施工業者の見積もり方針によって大きく変動します。 表示される費用は目安であり、必ず複数の施工業者から見積もりを取得してください。

地盤チェッカー編集部

地盤調査・改良工事専門チーム

本ページの内容は、地盤チェッカー編集部が作成・編集しています。 外部の有資格者(地盤品質判定士・技術士等)による監修は行っていません。 記載内容は一般的な情報提供であり、個別の地盤判定に代わるものではありません。