地盤改良が必要なケースとは？判定基準と費用の目安
新築住宅の約35%で地盤改良が必要とされています。 自分の土地が地盤改良が必要かどうかは、地盤調査の結果（N値やSWS試験の自沈層の有無）で判定されます。
地盤改良が必要になる判定基準
地盤調査の結果に基づき、以下の基準で地盤改良の要否が判定されます。
| N値 | 地盤の状態 | 改良の必要性 | 確率 |
|---|---|---|---|
| 3未満 | 非常に軟弱 | ほぼ確実に必要 | 90%以上 |
| 3〜5 | 軟弱 | 必要の可能性高い | 50〜80% |
| 5〜10 | やや軟弱 | 調査結果次第 | 20〜50% |
| 10以上 | 良好 | 基本的に不要 | 5%以下 |
地盤改良が必要になりやすい土地の特徴
田んぼ・畑だった土地
水田は特に軟弱地盤になりやすい。造成されていても地盤は弱いまま。
埋立地・盛土地
人工的に造成された土地は、自然地盤に比べて不均一で不安定。
河川・池の近く
水辺に近い低地は地下水位が高く、地盤が軟弱な傾向。
旧河道・旧沼沢地
かつて水が溜まっていた場所は、有機質土や腐植土が堆積している可能性。
傾斜地の造成地
切土と盛土の境界部分で不同沈下が起こりやすい。
工法別の費用目安
地盤改良を回避する方法はある？
地盤調査の結果、改良が必要と判定された場合、基本的に回避することは推奨されません。 ただし、以下の対応で費用を抑えられる場合があります。
- -複数の地盤改良業者から相見積もりを取る（費用差が20〜30%出ることも）
- -ベタ基礎を採用して直接基礎で対応できないか検討する
- -地盤保証（瑕疵保険）の条件を確認し、最低限の改良で済ませる